2012年10月28日日曜日

禅の言葉(石飛博光ほか)



本書は、ふっと心がかるくなると題して、禅の言葉を解説したもの。例えば、

日日是好日(にちにちこれこうじつ)・・・どんな日もかけがえのない一日である

一大事(いちだいし)・・・今日をどう生きるかが最も大事

色即是空(しきそくぜくう)・・・この世にあるすべてのものは因縁によって存在しているだけで実体ではないという意味。いまここにある自分を大切に

無可無不可(かもなくふかもなし)・・・物事の良し悪しをはじめから決めつけない(偏った考えを捨て、進むも退くも自在に)

心静即身涼(こころしずかなればすなわちみすずし)・・・心が平穏であれば肉体も爽やか

八風吹不動(はっぷうふけどもどうぜず)・・・風向きが変わってももたじろかない(心を惑わす八つ[意に叶う/反すること、陰で/人前で褒める/そしること、心身を悩ます/喜ばせること]にさらされ、惑わされているが、心が揺り動かされないよう、確固たる信念、不動の心を持て)

莫妄想(まくもうぞう)・・・過去や未来を思い悩まず、いまに集中しろ(妄想することなか(莫)れ)

冷暖自知(れいだんじち)・・・あれこれ考えずに自分でやってみろ(水の冷たさは触れれば分かる)

他是不吾(たはこれわれにあらず)・・・今自分ができる限りのことを自分でやりきる

一期一会(いちごいちえ)・・・人の一生で、唯一ただ一度の出会い

和敬静寂(わけいせいじゃく)・・・互いを認め合うことがはじまり (和やかに打ちとけ、互いを敬い尊重しあうことで、清らかな心を得て、悩みも迷いもない純粋で透明な境地(寂)にいたる)

把手共行(はしゅきょうごう)・・・信じる人と手をつないで行こう

無功徳(むくどく)・・・善行に見返りなどを求めない

是亦夢非亦夢(ぜもまたゆめひもまたゆめ)・・・この世はすべて儚い夢、是か非かという判断や執着をすべて超え、何にもとらわれるもののないのが夢の境地がある

行雲流水(こううんりゅうすい)・・・身を軽くして生きる(行く雲、流れる水のようにゆうゆうと自在に場所を変え、いっさいのものに執着することなく生きること)

2012年10月23日火曜日

面白いほどよくわかる!他人の心理学 (渋谷 昌三)

本書の印象に残った点>


○上司の怒り方としては、人目のない場所(部屋)へ呼び出し目線を同じくして怒るのが理想的。

○やる気を生み出す自己成就予言とピグマリオン効果 - ほめ続けると成績が上がる。

○部下にやる気を起こさせる方法
 ①達成動機をつくる-その人にとって、ちょうどいい目標を設定すると、チャレンジ精神が湧いてくる
 ②誓約の公表-大勢の前で目標を宣言すると、そのために努力する確率が高くなる。ミーティングなどが有効。
 ③アメとムチ-叱ったりほめたりしてやる気を。成功報酬をちらつかせるのも手。叱る際には、「君には期待している」などのフォローも重要。

 

2012年10月22日月曜日

【書評】光圀伝(冲方 丁)

本書は、水戸黄門こと徳川光圀の伝記風小説です。

平和な時代に徳川家康の孫として生まれ、三男にして水戸徳川家の家督を継いだことから苦悩する若かりし時を経て、

「大義に則り、仁政を施す」という儒教に裏付けられた君子としてのあり方を実践した光圀の人生からは、

生涯を通じて貫くべき人間として大事な一本の芯を持つことの重要性、そして、それを実践するための心技体の鍛錬の必要性を感じさせてくれます。

その意味で、良書です。

【書評】悪と徳と 岸信介と未完の日本(福田 和也)

本書は、「昭和の妖怪」と呼ばれた岸信介の幼少期から安保条約改定を断行した首相時代までの岸の歩みとその時代背景を、本人や関係者による回顧録も参照しながら振り返りつつ、現在の日本が抱える問題に一考を与えるもので、明治から戦後・昭和の状況を知るのにはうってつけの良書です。
(その文芸的な表現も勉強するところが多々ありますが、何より明瞭かつ簡潔な書体でパッと理解しやすいです)。

<幼少~学生期>
・吉田松陰に軍学を授けた祖父による家ぐるみの英才教育が施された
・北一輝の日本改造法案に触れ、その緻密性に感化され、相通ずるものを感じる
・主流の陸軍(長州閥)、大蔵・内務省(東京帝大一の秀才)を選ばず、当時三流と呼ばれた農商務省(⇒商工省)を選ぶ

<官僚時代>
・第一次大戦後のパリ講和会議では、戦勝国として五大国の一角に連なりつつも、代表団がほとんど議論に参加できず、日本外交の無能と無内容を晒す
・官僚の公への忠誠のあり方として、明治期の官僚は朝臣として、天皇に忠誠を誓うことを求められる
・金本位制を目指した浜口雄幸内閣による財政引き締め、官吏の減棒方針に対して、商工省における反対運動のリーダーとして、辞表をまとめ直接大臣の下に出向いて撤回申入れ
・新興国アメリカの圧倒な産業力に対抗するため、ドイツ型の産業合理化・国家統制化(生産方式の最新化、合理化カルテルの締結)の必要性を痛感し、時の次官-岸文書課長ラインを形成し、重要産業統制法の導入など推進

<戦中>
・時の商工大臣からパージされる形で次官とともに商工省を辞任、満州に渡り、産業開発に従事、日産の鮎川義介の招聘などを成し遂げ、満州経営の実権を握る「二キ三スケ」(東条秀機など)の一人に若輩にして数えられた
・40代前半に次官として商工省に復帰、自分より年上の商工官僚全員を辞めさせ若手を抜擢、さらに他省の革新官僚ら(企画院など)と共に、総動員体制を支える統制経済を推進するも時の大臣と対立して辞表
・東条内閣において商工大臣として入閣、自ら商工省を軍需省に改組させるも、敗戦明らか故に講和を主張し、憲兵に監視される身分となり、結局、閣内不一致で内閣総辞職

<戦後>
・巣鴨プリズンに3年半いたことで、逆に健康状態がよくなる
・一時社会党への入党を考えていたが相手に断られ、結局、弟佐藤栄作もいる自由党で政界復帰
・民主鳩山を支え、保守合同⇒自主防衛、自主憲法を戦後・日本の国是とした自由民主党の設立に貢献
・三木武吉の言葉「無理押しをするんじゃない。無理押しは、一生に一度しか通らないもの」
・総理として、安保改定に向けた自主防衛の充実、戦後初のアジア歴訪(インド:ネルー(戦時日本と協力)、台湾:蒋介石(抗日)、タイ(同盟国として英米に宣戦布告)、スリランカ、ビルマ、)、初の公式訪米:アイゼンハウワー大統領と対等の付き合い

2012年10月21日日曜日

2012年10月20日土曜日

平成25年度税制改正要望 Tax Reform Proposal FY2013

環境省からの主な平成25年度税制改正要望はこちら。エネルギー課税・車体課税のほか、環境投資、省エネ住宅、バイオ燃料、自動車インフラを促進するための税制措置や、廃棄物処理設備の法定耐用年数の見直し、有害鳥獣対策推進のための税制措置などがあります。
Tax Reform Proposal for FY2013 has been done from the Ministry of the Environment. This includes 1) the reform of energy and vehicle taxation, tax incentives for green investment, energy saving housing, bio fuels and the infrastructure of next generation cars, 2) amendment of  duration period for waste management facilities, 3) tax breaks for harmful animal control, and so on.



2012年10月15日月曜日

税制グリーン化検討会 Green Tax Reform Committee

[税制全体のグリーン化推進検討会」において、今後の環境税制改革の方向性について議論がなされており、このたび中間報告がまとめられました。これに基づき、引き続き検討を深めていく予定です。
The basic strategy for environmental tax reform (ETR) has been discussed by the green tax reform committee resulting in the interim report about Japan's ETR. The further deliberations will be continued based on this report.






2012年10月11日木曜日

初タバコ?First smoking?





[News] Japan's new carbon tax to cost utilities $1bln annually


Reuters

 


TOKYO: Japan's new tax on carbon emissions will cost utilities about 80 billion yen ($1.02 billion) annually from 2016, adding to their already high costs of running power stations after the Fukushima crisis shut most of the country's nuclear plants, a government backed think-tank said.

Japan will gradually phase in the tax on oil, natural gas and coal over the next five years, in a move that will hit the balance sheets of businesses from refineries and power plants to factories and gas stations.

The tax will be added to existing levies already imposed on fossil fuels, and will generate about 260 billion yen in additional revenue annually from April 2016, the Ministry of Finance says.

The tax, which will be used to fund green initiatives, will be introduced in three phases, with the first increase adding between 12-31 percent on existing levies.

Yu Nagatomi, a researcher at the Institute of Energy Economics of Japan, said nearly a third of the 2016 revenue, or 80 billion yen, will come from the country's power companies, including Tokyo Electric Power Co (Tepco), the operator of the Fukushima Daiichi plant hit by three reactor meltdowns last March.

 The remainder will be paid by other primary users of fossil fuels.

Utilities have mostly funded their energy purchases through debt, and have avoided passing on the cost to consumers, except for Tepco which was nationalised this year, but the new taxes could force a change of heart.

"The government must reconsider the environment tax, including the advisability of raising tax rates in future," the English-language version of the Daily Yomiuri, Japan's best selling newspaper, said in an editorial on Wednesday.

Kansai Electric Power Co and other regional utilities are mostly reporting losses, yet have not sought the required government permission to raise tariffs.

"It's time for an open and honest discussion of who is going to pay for the increased fuel bills," said Nagatomi.

Nippon Keidanren, the country's biggest business lobby, last week called on the government to rethink the new tax because it raises energy costs further and might push companies to move operations to countries that regulate carbon emissions less.

Japan has no immediate plan to review the new levies, a trade ministry official said on Wednesday.

The Federation of Electric Power Companies of Japan, which represents the country's 10 big power utilities, has no plan to make a representation on the new tax, a federation spokesman said.

Almost 30 percent of Japan's energy needs were met by the country's 50 nuclear reactors until last year's earthquake and tsunami caused the meltdowns at the Fukushima Daiichi plant, resulting in a backlash against atomic power.

Prime Minister Yoshihiko Noda's cabinet last month took account of anti-nuclear sentiment in devising a new energy policy that sought to end reliance on nuclear power by the 2030s by fostering renewable energy sources and supporting energy conservation.

A nationwide safety shutdown of the country's nuclear power plants since last year has added an estimated 3.1 trillion yen to the cost of importing fuel for oil, gas and coal power stations in the 12 months through March next year.

2012年10月9日火曜日

祝ずりばい First Crawling

沙羅がずりばいをできるようになりました、祝!Sarah has just managed her first crawling - congratulations!!!

2012年10月1日月曜日

10月1日導入の環境税って何?

をまとめているサイトを見つけましたので、ご紹介まで↓


【年1,228円負担増!】10月1日導入の環境税って何?

10月から導入される環境税、家計への影響は?何に使われるのか?をまとめました。



環境税とは?
地球温暖化対策のための税は、石油・天然ガス・石炭といったすべての化石燃料の利用に対し、環境負荷に応じて広く薄く公平に負担を求めるものです。
http://adnoma.net/image/1214956133244321.jpeg
地球温暖化を抑制するための税制度なんですね。
なぜ導入するの?
日本で排出される温室効果ガスの約9割は、エネルギー利用に由来する二酸化炭素。 温室効果ガスを削減するためには、エネルギー起源CO2の排出抑制化していくことが不可欠。
原子力への依存度を下げるために、省エネルギーの推進、再生可能エネルギーの拡大など、エネルギー起源CO2排出抑制対策が、震災以前よりも一層重要となっている。
http://www.kajima.co.jp/project/works/ex/image/kawagoe-fire-lng.jpg
家計への負担は?
石油や石油製品の増税額は導入時点で1リットル当たり0・25円。
石油や石油製品に加え、電気・ガスなどを使って作られる製品・サービス全てが、増税に伴い値上げする可能性有り。
電気料金

東京電力は9月1日からの家庭向け電気料金の値上げに増税分を織り込み住済み。標準世帯で月14.5円を既に上乗せ。 
 他の電力9社は当初の価格転嫁は見送るが、関西電力や九州電力は原発停止の長期化による業績悪化で料金値上げの検討に入っており、各社とも「本格値上げに合わせて環境税は転嫁する」模様だ。
http://www.j-tokkyo.com/wp-content/uploads/2007/10/image0069.jpg
値上げによる家計への負担は必至。
ガソリン

ガソリンスタンドの価格表示は1円単位。「25銭増税で1円値上げすれば便乗値上げと言われかねない。(増税分は)企業努力でのみ込むしかない」と話す。
http://www.maroon.dti.ne.jp/gasoline/img/top01.jpg
増税のしわ寄せは企業へ・・・。
化学業界は約130億円、鉄鋼業界は約100億円の負担増になると、それぞれ試算。産業界からは「日本国内のエネルギー事情は大きく変わった」として、原発停止に伴い化石燃料を多く使わざるを得ない状況で、環境税の税負担を重くするのは適切でないとの声も出始めている。
家計・企業に負担を求める、環境税は何に使われるの?
税収は平成24年度391億円、平成28年度以降2,623億円。この税収は省エネルギー対策、再生可能エネルギー普及などのエネルギー起源CO2排出抑制に使われる。
有効に活用してほしいですね。